recruit

ジーエスケイ株式会社

< 会長メッセージ >

成功の反対は失敗ではなく、何もしないこと。
必ず実現してみせるという意欲を持った時、初めて掲げた夢は人生の原動力と成り得ます。
意欲ある明るいあなたを待っています。

  • サンプル

    代表取締役会長 五十嵐 良夫

    あなたの夢は何ですか?何でもいいのです。こうなりたい!こういう人生にしたい!その夢を実現するには強く願い行動することが必要です。弊社社員は皆、大きな夢に向かって一生懸命です。夢を持つということは、仕事や人生においての活力や原動力の源泉です。 学業を修め、社会に出て、“お金を稼ぐこと”は本当に厳しいものです。その中で与えられた仕事しかしない人は世の中にたくさんいることでしょう。しかし、弊社にはそういう人間は誰ひとりもいません。本氣になって取り組むことで、初めて自らの成果を見出すことができるものです。皆で英知を結集し、こんな時代だからこそ知恵を振り絞り、社員一丸となってジーエスケイ株式会社を盛り立てています。そして、本氣になって行動することで初めて、社会性や人間力は格段に上がります。弊社社員は仕事を通じて、人の優しさや痛みが分かる“人間力”を昼夜養っています。未来を志向し、明日はこうしよう!と決意し実行することで、自然と社会性や人間力は上がるものです。弊社では、「夢を大きく持てる人」「本氣になれる人」「未来を志向できる人」を求める人材としています。商売は人ありきです。人材は“宝物”です。大切に教育し、次世代を担う若い方々を歓迎し、積極的に採用しています。また、当社が総務省より認可を頂いております特定信書便事業を活用し、若手だけでなく、シルバー人材層の採用も積極的に行っています。

弊社業務・業績の近況はココをクリック
平成22年度 売上高 20億円(平成23年5月期)
平成23年度 売上高 22億円(平成24年5月期)
平成24年度 売上高 23億円(平成25年5月期)
平成25年度 売上高 24億円(平成26年5月期予想)
物流業界について知りたい人はここをクリック

【物流業の今】

2年前の東日本大震災や史上最高値をつけた超円高など、日本経済を取り巻く環境は刻々と様変わりし、製造業をはじめ多くの荷主企業は成長の軸足を海外に求め急速な構造転換を図りつつある。その影響として、日本国内の総物流量は今後も減少、縮小すること余儀なくされ、さらに消費増税も相まって我々物流企業に及ぼすインパクトは図りしれない。
とりわけ、製造業・卸売業・小売業などの物流機能を分社した物流アンダー企業はその影響が顕著で、早急に現実を反映した即効性の高い経営戦略を構築する必要がある。自社の強みを活かし、業種業界の垣根を越え外部顧客を獲得できる力を備えた物流アンダー企業のみが「自立経営を実現できる物流屋」と言えるだろう。


【GSKの企業ビジョン】

<既存の業界と異なる新たな外販活動の展開>

荷主の要求してくるコストカットには限界がある。それも質はそのままを保持しなければならない。一定以上の効果を創出するのには外販を獲得し、物量拡大を図らなければその継続は困難になり、外販獲得は企業が存続するための生命活動である。未来志向型の提案をし続ける。

<注視すべき業界の見極めとノウハウ獲得>

既存の商材以外の知識を保有して新規獲得を行うには幅広い知識と営業体制が必要である。また獲得した業務において利益を捻出できる低コストオペレーションの体制構築には、高い生産性を発揮できる現場設計能力と管理体制が求められる。その実現には計画的な社員採用と教育を中長期的に策定し実行する。

<組織営業の構築>

営業に必要なノウハウが確保できた場合、販促展開をするためには、 ①ターゲットを把握し、商品・売り方をプレゼンする機能 ②恒常的に顧客にプレゼンし企業の存在を告知し続ける機能 ③顧客の商流と物流を理解し企画、設計、提案できる機能  があり、これらを実行する。

<ローコストオペレーションを実行できる業務の定型化>

我々GSKの経験上、物流に関わる業務は90%定型化できる。アンダー企業の競争力の弱さとして、人件費があげられるが、決して高い人件費が悪い、というわけでなく高い生産性を発揮する役割があれば問題はないと考えている。問題として捉えるべきは一連の業務の流れが一定の人物に属人化し、正社員など高い人件費が低生産な業務に没頭してしまう状況である。これらは正社員以外でも対応できる業務内容に変えていく事が重要であり、GSKは属人化しない仕組みを創出する。

人材派遣業界について知りたい人はここをクリック

【 人材派遣業の今 】

2008年頃から日雇い派遣のグッドウィルやフルキャスト問題で「派遣」イメージに対して逆風が吹き始め、その折、リーマンショックによる世界経済の悪化が「派遣切り」「派遣村」など悪い意味で世間を賑わした。 与党政権は「派遣をなくし、労働者を直接雇用に切り替え安定した雇用を」と言ってはいるものの現実味がまるで帯びていない。直接雇用に切り替えたところで、中小企業の取る策は完全直接雇用ではなく、アルバイト・パートタイマー・契約社員など今までと変わらない不安定下での雇用に切り替わるだけである。 派遣社員の平均時給は2008年調査では1,508.6円であったのに対して2011年調査では1,504.5円と下落が止まらない。これは首都圏中心の回答だが、全国的に見ると1,310.6円とさらに200円ほど下がる。派遣社員の生活が非常に苦しいことは変わらないどころか、ますます拍車がかかっているようにも見える。7割近くの派遣社員が「今の仕事の収入では生活が苦しい」と回答しているなど、娯楽はもちろん生活をするのに最低限必要なものまで節制しなければ生活できないという訴えも見受けられる。

【 GREENSTAFFの企業ビジョン 】

<人材教育の充実> 企業側にとってみれば確かに派遣よりパート・アルバイトのコストの方がかからないメリットこそあるものの、仕事をする上でのスキルに絶対的な差があるのも確かである。現在もスキルアップ教育はなされているが、さらに専門性、差別化を図った教育体制を整備する。 <派遣業界のガイドライン強化> 企業はコンプライアンス遵守が鉄則で、法で禁止されている派遣や偽装派遣、偽装請負など行政指導を受ける企業が後を絶たない。厚生労働省から指導を受ける前に人材派遣協会でしっかりとした管理ガイドラインを日々煮詰めていく必要があるだろう。協会はすでに陳情書などを提出しているとは思うが、日本における派遣業界の歴史はまだまだ日が浅い分、政権に対してのパイプラインが弱いようにも思える。そういう意味で派遣業界がマスコミを取り込み優位に進められるよう太いパイプを持つ必要がある。「派遣」形態は未来永劫続くものであると確信しているので、人材派遣協会の総会等に積極的に参加意見し、この苦境を打破する。

<福利厚生面など待遇面の充実>

働いている派遣社員の多くは福利厚生面や待遇で正社員に比べて悪いと考えている。派遣企業の体力差にもよるが、当社も派遣先の社員と同等の権利を与えられような働きかけを派遣先企業に積極的に提案し、実現していく。

<業界のイメージアップ>

日雇い派遣問題から、「派遣」という文字に対して世間的にいいイメージがなく、その後、「派遣切り」「年越し派遣村」などますますイメージが悪くなっている。当社は法に従い、世間の悪いイメージを払拭すべく、派遣社員のメリットを訴え続ける。

FOR RECRUITRE CONTENTS